デジタルマーケティング予算の適正額とは

経営者やご担当者とお打ち合わせの際、
どの程度デジタルマーケティングに
予算を費やすべきなのか

という話題が出てきます。
今回は、デジタルマーケティング予算の内、
広告に焦点を当ててみます。

よくお聞きする例として、下記点が挙げられます。

1.売上の一定割合
2.過去予算の継承
3.1件の売上あたりの一定額
4.業界平均をもとに調整
5.その他

個別にみていきましょう。

1.2012年度、A事業の年間売上額は10億円。
前年度の売上に対して3%を2013年の広告予算に計上。
3千万円を過去の慣例(予算配分)に従い各媒体に振分け。
TV60%、ラジオ20%、デジタル10%、DM5%、屋外5%。

2.2012年度、A商品の広告予算として1千万円。
2013年度は、売上目標が前年比120%なので、
目標比例して1200万円。

3.B商品の販売価格
(商品単価1万-原価4千円-人件費2千円-純利益3千円)=広告予算1千円
上記にリピート購入や使用があれば、LTVを考慮して日、月、年間目標を算出

4.○○業界の広告販促費用は1社あたり年間○億円
A社をベンチマークとして、自社の市場シェア/売上/利益を考慮し、
年間予算○億円と決定

5.某広告代理店の取扱最低額が○○円 もしくは
営業やコンサルタントに薦められ、内容やコストが他の広告代理店
より良かったため

1-4について、共通して言える点は、一見すると数値を活用でき、
シンプルかつ説明の容易さです。
5については、これまたよくある話ですが、ここでは言及しません。
上記いづれのアプローチが最適か?との質問について、
答えは『上記のなかで最適なアプローチはない』です。
よりよい意思決定をご支援するため、次回以降のブログで、
説明していきますので、ご期待ください。

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